無料・登録不要。あなたの病院の数字で、その場で試算
病院の収益改善シミュレーター
病床数と平均在院日数を入れるだけで、在院日数を短縮したときに年間の入院件数・入院収益・医業利益がどう変わるかを試算します。厚生労働省の公表データにもとづく病床回転モデルです。
条件を入れて試算する
入力は病床数と平均在院日数の2項目です。わかる範囲で「詳しい前提」も調整できます。初期値は400床の急性期病院モデルです。
結果の読み方
試算結果には、経営判断に使う数字が並びます。それぞれの意味は次のとおりです。
| 表示される数字 | 意味 |
|---|---|
| 年間の医業利益の増加 | 増えた入院収益から、それに伴って増える費用を差し引いた概算です（限界利益率で計算）。経営判断の目安になる数字です。 |
| 純入院収益の増加 | 空いた病床に新しい患者さんを受け入れることで増える、年間の入院収益です。 |
| 受け入れられる追加入院 | 短縮で空いた病床で受け入れられる、新しい入院の件数（年間・1日あたり）です。 |
| 収益が減らないための最低充足率 | 空いた病床のうち、この割合以上が新しい患者さんで埋まれば、収益は減りません。 |
参考: 400床の急性期病院モデルでの試算結果
| 平均在院日数の短縮 | 年間の医業利益増 |
|---|---|
| 1日短縮 | +3.9億円 |
| 2日短縮 | +8.7億円 |
| 3日短縮 | +14.6億円 |
| 5日短縮 | +31.5億円 |
出典: 「日本の入院医療費・在院日数短縮・病床回転の統合試算」（2026年7月。厚生労働省のDPC退院患者調査・DPC電子点数表・医療費の動向・病院経営管理指標にもとづく）。病床利用率75.68%、平均在院日数11.4日、患者1人1日あたり入院収益81,929円、限界利益率58.1%、空床が新規患者で100%埋まる場合の中央試算です。成果を保証するものではありません。
在院日数の短縮で、病院の収益が増える仕組み
国全体では医療費が減る一方、病院単位では、空いた病床を新しい患者さんが使えば収益と利益が増え得ます。
-
退院までの"余分な入院日"をなくす
退院調整の遅れによる、治療上は必要のない入院日を減らします。必要な入院期間は保ったままです。
-
空いた病床に、新しい患者さんを受け入れる
同じ病床数のまま、年間に受け入れられる入院の件数が増えます。
-
1日あたりの点数が高い、入院初期の日が増える
DPCでは、入院が長くなるほど1日あたりの点数が下がります。点数の低い最後の数日が、点数の高い入院初期の日に置き換わります。
-
病床あたりの収益と利益が上がる
病床や建物などの固定費は変わらないため、増えた収益の多くが利益になります。
「平均在院日数が1日縮む」とは、全員が1日早く退院することではありません。約1割の患者さんが大きく短縮し、残る約9割は変わらないという分布です（統合試算 §4.2）。数値の詳細は在院日数と病床経営のデータにまとめています。
よくある質問
平均在院日数がわかりません。どこで確認できますか？
院内の月次統計や、厚生労働省への定期報告（病院報告）の数値で確認できます。DPC対象病院であれば、DPCデータからも算出できます。わからない場合は初期値（400床の急性期病院モデルの11.4日）のまま試算し、無料の診断で貴院の実績値に置き換えることもできます。
病床利用率が低い病院でも効果はありますか？
効果を左右するのは、空いた病床が新しい患者さんで埋まるかどうかです。埋まらなければ、1症例あたりの収益が下がるだけになります。試算結果の「収益が減らないための最低充足率」をご確認いただき、「詳しい前提を調整する」を開き、「空いた病床が新規患者で埋まる割合」を実態に近づけて試算してください。
短縮日数を1・2・3・5日から選ぶのはなぜですか？
短縮幅が大きいほど、病床以外の処理能力（手術室・救急・検査・人員など）が追いつかなくなるためです。5日以上の短縮では増員や設備投資が避けられず、試算の前提（限界利益率58.1%）を保てません。根拠とした調査も、10日の短縮は経営予測ではなく、数学的な検証として扱っています。
入力した数字はどう扱われますか？
試算のために、入力した条件（病床数・平均在院日数など。お名前や連絡先は含みません）を当社のサーバーへ送り、試算結果とあわせて記録します。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。結果に表示される受付番号をお問い合わせの際にお伝えいただくと、同じ条件のまま担当者がご案内できます。
試算結果は、そのまま自院の見込みとして使えますか？
試算は公表データにもとづく目安です。医療機関別係数や貴院のDPC構成は反映していません。無料の診断では、貴院の実績値に置き換えて算出します。
この試算の根拠と、注意していただきたいこと
計算式と係数は「日本の入院医療費・在院日数短縮・病床回転の統合試算」（2026年7月）にもとづきます。一次データは厚生労働省のDPC退院患者調査・DPC電子点数表・医療費の動向・病院経営管理指標・医療経済実態調査です。初期値は同調査の400床急性期病院モデル（病床利用率75.68%、平均在院日数11.4日、患者1人1日あたり入院収益81,929円、限界利益率58.1%）を用いています。
この試算は成果を保証するものではありません。次の前提の上に成り立っています。
- 空いた病床が新規の患者さんで埋まること。埋まらなければ、1症例あたりの収益が下がるだけになります（最低限必要な充足率も表示しています）。
- 病床以外の処理能力が足りていること。手術室・救急・検査・薬剤・医師・看護師・退院支援が追加の患者さんを扱えなければ、病床は埋まりません。短縮幅が大きいほど、この制約が中心になります。
- 追加の固定費を見込んでいないこと（中央試算）。増員や設備投資が必要になれば利益増は小さくなります。
- 医療機関別係数や貴院のDPC構成は反映していません。実際の数字は、貴院の実績値に置き換えて算出します。
試算のために、入力した条件（病床数・平均在院日数など。お名前や連絡先は含みません）を当社のサーバーへ送り、試算結果とあわせて記録します。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。
試算の次は、貴院の実績値で
試算結果をもとに、貴院の実績値に置き換えた診断を無料でご提供します。30床以上の病院にはデモのご案内も可能です。
無料の試算・診断を申し込む 電話で相談する（04‑2968‑6757）
「医療DX EXPO 東京」のブースでもご相談いただけます
2026年10月7日（水）〜9日（金）10:00〜17:00／幕張メッセ（メディカルジャパン東京 内）。試算結果の画面を保存してブースでお見せいただければ、その条件をもとにご説明します。